全国の男女1228名を対象に災害と住まいについて調査しました。
※複数選択可
アンケート結果に関して、国際災害レスキューナースであり、一般社団法人育母塾代表理事として活躍されている、辻直美さんよりコメントをいただきました。
今回の調査では、5年以内に自分自身が大きな地震に遭う可能性や、水害のリスクを身近に感じている人が多くいることが明らかになりました。
一条の住まいは、建築基準法の2倍の強さを実現。「建物が倒れないこと」だけに満足せず、構造躯体はもちろん室内の仕上げ材にいたるまで、損傷をいかに小さくするかを追求しました。
住宅には、水害に遭う恐れのある箇所が複数存在します。一条は、これらを「浸水」「逆流」「水没」「浮力」の4つに分類し、対策。水をあえて床下に入れて重りにすることで浮上を防ぐ「スタンダードタイプ」及び、浮力に逆らわずに安全に建物を水に浮かせ「係留装置」で元の位置を維持する「浮上タイプ」の2つの仕様を開発しました。※2
※1：自社調べ（2020年8月）
※2：安全に避難ができる場合は、各自治体の指示に従って避難してください。
監修者のコメント
災害には備えて、
行動することが重要
大きな地震などがあると、防災に対する意識は一瞬高まりますが、継続する事は難しく、防災用品などを買うことだけで満足する傾向が強いです。実際にライフラインを切って、食事を摂る練習をしたり、一日に3リットルの水だけで生活をしたりするなど、スキルの備蓄まで行動につなげてもらいたいと思います。
また、近年ではハザードマップだけではなく、防災アプリなども非常に発達していますので、様々な方法で自分がどんな被災をする可能性があるのか、被災したらどんな生活になるのかを具体的に情報収集をするなどして、もう少し視野を広げて考えるきっかけづくりが必要ではないでしょうか。
今回のアンケート結果から分かるように、災害が起きることに対して不安を感じているのに、それを具体的に確認したり、不安を払拭するための準備もなんとなくしかできていない、というのは問題です。たとえ命が助かっても、そこからはかなりの長期戦になります。生き延びたのであれば、その後も生き抜いていくために、復興していくことが必要です。
撮影／林紘輝（扶桑社）
辻 直美さん
国際災害レスキューナース／
一般社団法人育母塾代表理事
看護師歴33年、災害レスキューナースとして29年活躍し、被災地派遣は国内外30ヶ所以上。被災地での過酷な経験をもとに、現在はフリーランスの看護師として、要請があれば被災地で活動を行っているほか、企業の防災コンサルタントも担当。著書に『プチプラで「地震に強い部屋づくり」』（扶桑社）など。最新刊は『地震・台風時に動けるガイド－大事な人を護る災害対策』（発行：メディカル・ケア・サービス、発売：Gakken）